専門学校を卒業して就職したものの、「今の会社を辞めたい」「違う仕事へ転職したい」と考えたときに気になるのが、専門卒でも第二新卒として扱われるのかという点ではないでしょうか。
求人を見ていると「第二新卒歓迎」と書かれていても、「大卒以上」「専門・短大卒以上」「学歴不問」など条件はさまざまです。
そのため、第二新卒という言葉だけを見て応募できるか判断するのはおすすめできません。
大切なのは、卒業からの年数・最終学歴・職歴・求人ごとの応募条件を分けて確認することです。
この記事では、専門卒が第二新卒として転職するときの考え方から、求人票の見方、専門分野を活かす場合、専門とは関係ない仕事へ転職する場合、求人の探し方まで順番に解説します。
- 専門卒でも第二新卒として応募できるのか
- 第二新卒求人で確認すべき学歴条件
- 「大卒以上」「専門卒以上」「学歴不問」の違い
- 専門分野を活かす転職と未経験転職の考え方
- 専門卒の第二新卒が求人を探す具体的な手順
専門卒の第二新卒転職・確認早見表
| 確認項目 | 確認する内容 | 判断のポイント |
|---|---|---|
| 第二新卒 | 企業が設定する対象 | 「第二新卒歓迎」だけで判断しない |
| 卒業後年数 | 卒業から何年経過したか | おおむね3年以内は一つの目安 |
| 学歴 | 大卒以上・専門卒以上・高卒以上・学歴不問 | 自分が条件を満たすか確認 |
| 職歴 | 社会人経験・実務経験 | 経験者限定か未経験可か確認 |
| 専門分野 | 学科・資格・実習内容 | 仕事内容との関連を見る |
| 未経験応募 | 業界未経験・職種未経験 | どこまで未経験可なのか確認 |
| 資格 | 必須資格・歓迎資格 | 必須条件と歓迎条件を分ける |
| 求人探し | 求人サイト・ハローワークなど | 一つの探し方だけに限定しない |
専門卒は第二新卒になるか
専門学校を卒業して一度就職した人でも、企業の応募条件によっては第二新卒として転職活動を進められます。
ここで注意したいのが、第二新卒という言葉そのものに全国共通の厳密な採用基準があるわけではないことです。
転職サービスでも一般的には「新卒入社後1～3年程度で転職する若手」を第二新卒と説明していますが、実際の対象条件は企業によって異なります。
したがって、
「専門卒だから第二新卒ではない」
「卒業から3年以内なら必ず第二新卒求人に応募できる」
という両方の考え方を避けたほうがよいでしょう。
卒業後おおむね3年以内は一つの目安になる
専門卒で第二新卒転職を考える場合、卒業からの期間は重要な確認項目です。
厚生労働省の新卒応援ハローワークでは、大学・大学院・短大・高専・専修学校などを卒業予定の人に加え、卒業後おおむね3年以内の人を利用対象としています。
さらに東京新卒応援ハローワークでは、専門学校の専門課程等を卒業後おおむね3年以内であれば、現在働いている人や、一度就職したあとに退職した人も利用できると明記しています。
つまり、
専門学校卒業 → 就職 → 1～2年程度で転職を検討
という人でも、公的な若年者向け就職支援の対象になるケースがあります。
ただし、これは「すべての企業が卒業後3年以内を第二新卒とする」という意味ではありません。
企業の採用条件とは分けて考えましょう。
第二新卒の年齢や卒業後年数について詳しく知りたい場合は、こちらで整理しています。
社会人経験が短くても応募できる求人はある
第二新卒向け採用では、長期間の実務経験を前提としていない求人もあります。
たとえば、
- 第二新卒歓迎
- 未経験歓迎
- 業界未経験歓迎
- 職種未経験歓迎
- 若手人材を募集
- 研修あり
などの条件が付いた求人です。
一方で、「第二新卒歓迎」と書かれていても、
営業経験1年以上
特定資格必須
大卒以上
など別の応募条件が付いていることがあります。
そのため、「第二新卒」というラベルだけではなく、募集要項全体を確認することが必要です。
第二新卒求人の学歴条件
専門卒の第二新卒が求人選びで最も注意したいのが学歴条件です。
「第二新卒歓迎」という表記と、「大卒以上」「専門卒以上」といった学歴条件は別物です。
求人を開いたら、仕事内容や給与だけでなく、まず応募資格を確認しましょう。
「専門・短大卒以上」なら対象になるか確認する
求人には、
- 専門卒以上
- 専門・短大卒以上
- 高卒以上
- 大卒以上
- 学歴不問
など複数の書き方があります。
「専門卒以上」「専門・短大卒以上」であれば専門学校卒業者が応募対象に含まれる求人がありますが、学校・課程・資格を指定している場合もあるため、詳細まで確認してください。
また、「専門学校卒」と一言でいっても課程は同じではありません。
文部科学省によると、専門学校のうち修業年限2年以上など一定の要件を満たし、文部科学大臣が認めた課程の修了者には「専門士」の称号が付与されます。
そのため、自分について、
学校名・学科名・課程・取得した称号・資格
まで確認しておくと、応募条件を判断しやすくなります。
「大卒以上」なら第二新卒歓迎でも注意する
特に間違いやすいのが、
第二新卒歓迎／大卒以上
と書かれている求人です。
この場合、「第二新卒歓迎」は若手人材を対象としていることを示していますが、学歴条件として「大卒以上」が別に設定されています。
専門卒であれば、基本的にはその学歴条件を満たさないため、別の求人を探す必要があります。
「第二新卒歓迎」という表示だけを見て大量応募すると、応募条件が合っていない求人が混ざりやすくなります。
そこで求人を見る順番を、
- 学歴条件
- 必須資格
- 必要経験
- 未経験可否
- 仕事内容
- 勤務条件
と決めておくと効率的です。
「学歴不問」なら学歴以外の条件を見る
専門卒で選択肢を広げたい場合、「学歴不問」の求人も候補です。
ただし、
学歴不問＝誰でも採用される
という意味ではありません。
学歴を応募要件にしていないだけで、
- 営業経験
- 接客経験
- 普通自動車免許
- PCスキル
- 特定ソフトの操作経験
- 業務に必要な資格
などを求める求人があります。
そのため「学歴不問」の次に見るべきなのは、必須経験・必須資格です。
「未経験歓迎」の意味も確認する
未経験歓迎という表記も注意が必要です。
求人によっては、
業界未経験は可だが、職種経験は必要
という場合があります。
たとえば不動産業界未経験歓迎でも、営業経験を必須としている求人なら、営業そのものが初めての人は応募条件を満たさない可能性があります。
逆に、
職種未経験・業界未経験ともに可
なら、専門学校で学んだ分野とは別の仕事へ進む選択肢も増えます。
専門卒の場合は、
第二新卒歓迎＋学歴条件＋未経験条件
の3つをセットで確認するのがおすすめです。
高卒・大卒との違い
専門卒の第二新卒について考えるとき、「高卒より有利なのか」「大卒より不利なのか」と比べたくなるかもしれません。
しかし、学歴だけで有利・不利を決めるのは適切ではありません。
求人ごとに応募条件や評価される能力が違うからです。
違うのは主に応募できる求人の範囲
学歴による最も分かりやすい違いは、応募条件を満たせる求人の範囲です。
| 求人条件 | 高卒 | 専門卒 | 大卒 |
|---|---|---|---|
| 学歴不問 | 条件確認 | 条件確認 | 条件確認 |
| 高卒以上 | 対象になり得る | 対象になり得る | 対象になり得る |
| 専門・短大卒以上 | 要確認 | 対象になり得る | 対象になり得る |
| 大卒以上 | 原則条件外 | 原則条件外 | 対象になり得る |
| 専門資格必須 | 資格次第 | 資格次第 | 資格次第 |
※実際の応募可否は各求人の募集要項を確認してください。
専門卒では「大卒以上」の求人に応募できないことがある一方、専門知識や資格を直接活かせる求人では、専門学校で学んだ内容が判断材料になる場合があります。
つまり、
「大卒ではないから不利」
ではなく、
自分の学歴・資格・経験に合う採用枠を選ぶ
ことが重要です。
高卒・専門卒・院卒を含めて学歴別の第二新卒の考え方を確認したい場合は、以下の記事へ進んでください。
→ 高卒・専門卒・院卒でも第二新卒になる？学歴別の考え方を解説
専門卒だから必ず専門職へ進む必要はない
専門学校を卒業したからといって、必ず学んだ分野の仕事を続けなければならないわけではありません。
転職では、
専門分野を活かすルート
と
専門分野とは異なる仕事へ進むルート
の両方を考えられます。
どちらが正しいということではありません。
判断するときは、
- 今の専門分野を今後も続けたいか
- 取得資格を活かしたいか
- 今の仕事を辞めたい理由は何か
- 興味のある仕事は何か
- 未経験から始められる求人があるか
を整理しましょう。
専門分野を活かす場合
専門学校で学んだ内容と応募先の仕事が近い場合は、専門卒という学歴だけでなく、何を学んだのかを具体的に伝えることが重要です。
特に社会人経験が短い第二新卒では、仕事だけで十分な実績を作れていない場合があります。
その場合、学校で学んだ内容も自己PR材料の一つになります。
学科名だけではなく「何ができるか」まで整理する
応募書類を作る前に、専門学校時代について次のように棚卸ししてみましょう。
- 学科・専攻
- 授業で学んだ内容
- 実習内容
- 取得資格
- 使用経験のあるソフト
- 使用経験のある機器
- 制作物
- 卒業制作
- 学外実習
- 前職で経験した仕事内容
たとえばIT系専門学校卒でも、
「IT系専門学校卒」
だけでは何を学んだのか分かりません。
プログラミングを学んだのか、ネットワークなのか、Web制作なのかによって応募先との関連性は変わります。
企業が知りたいのは学校名そのものより、
自社の仕事で活かせる知識や経験があるか
です。
前職経験と専門学校の学びをつなげる
第二新卒の場合は、専門学校での経験だけでなく、卒業後に働いた会社での経験もあります。
たとえ半年や1年程度でも、
- 電話対応
- 接客
- 顧客対応
- PC入力
- 社内コミュニケーション
- 報告・連絡・相談
- 納期管理
- チームでの業務
- 実際の現場で使った専門技術
など、仕事をしたからこそ説明できる内容があります。
重要なのは、
専門学校で学んだこと → 前職で経験したこと → 次の会社で活かしたいこと
をつなげることです。
この3つがつながると、「なぜその求人へ応募するのか」も説明しやすくなります。
資格が必要な仕事は応募資格を最優先する
医療・福祉・建築など、資格が重要な職種もあります。
その場合は「専門卒だから応募できる」と判断せず、求人に書かれている資格条件を確認してください。
資格には、
必須資格
と
歓迎資格
があります。
必須資格を持っていなければ応募できない求人がありますが、歓迎資格は必ずしも応募の必須条件ではありません。
求人票で両者を混同しないようにしましょう。
専門分野を活かす場合でも求人を一社に絞らない
「せっかく専門学校を出たから」という理由で、特定の会社や職種だけに限定する必要はありません。
同じ知識を使える仕事でも、
- 仕事内容
- 勤務時間
- 転勤
- 休日
- 教育体制
- キャリアパス
は会社によって異なります。
専門分野を活かしたい場合こそ、職種を決めたあと複数企業を比較することが重要です。
未経験職種へ進む場合
専門学校で学んだ分野とは違う仕事へ転職したい人もいるでしょう。
専門卒だからといって、転職先を専門分野だけに限定する必要はありません。
求人側が職種未経験者を受け入れていて、学歴やその他の応募条件を満たしていれば、別分野への応募も選択肢になります。
「専門卒の転職は厳しい」と感じる原因を分けて考える
専門卒で求人を探していると、
「応募できる会社がない」
「書類選考に通らない」
と感じることがあります。
しかし原因が本当に「専門卒だから」とは限りません。
たとえば、
- 大卒以上の求人ばかり選んでいる
- 経験者向け求人へ応募している
- 希望職種を一つだけに限定している
- 勤務地を狭く設定している
- 年収条件を高く設定している
- 未経験不可の求人を選んでいる
- 必須資格を確認していない
などでも候補求人は大きく減ります。
専門卒の転職が厳しいと感じた場合は、学歴条件だけでなく検索条件全体を見直すことが必要です。
専門外へ進む理由を説明できるようにする
専門学校で学んだ分野とまったく違う職種へ応募すると、
「なぜ専門分野の仕事を選ばないのですか」
「なぜこの仕事へ変わりたいのですか」
と聞かれる可能性があります。
ここで避けたいのは、
「何となく嫌になった」
「専門職は向いていなかった」
だけで終わらせることです。
たとえば、
専門職として働く中で顧客対応にやりがいを感じた → 営業・カスタマーサポートへ進みたい
というように、これまでの経験と次の仕事をつなげます。
重要なのは、無理に前職を肯定することではありません。
経験した結果、次は何を重視したいと分かったのかを説明できることです。
専門学校で学んだことが無駄になるわけではない
専門外へ転職すると、「専門学校に行った意味がなくなる」と考える人もいます。
しかし、専門学校で身につけたものは専門知識だけではありません。
たとえば、
- 課題を期限までに完成させた経験
- 資格取得のために学習した経験
- グループ制作
- プレゼンテーション
- PC操作
- 顧客を想定した制作
- 実習でのコミュニケーション
などは、別職種でも説明できる場合があります。
ただし、何でも「強み」に変換する必要はありません。
応募する仕事で活かせそうな経験だけを選びましょう。
「専門卒でも入れる会社」ではなく条件から探す
検索するときに、
「専門卒でも入れる会社」
と会社名を探したくなるかもしれません。
しかし同じ企業でも、募集職種によって応募資格は異なります。
A社の営業職は学歴不問でも、企画職は大卒以上というケースも考えられます。
そのため会社名を先に決めるより、
専門卒以上・高卒以上・学歴不問＋第二新卒歓迎＋希望職種
という条件から求人を探し、そのあと企業を比較する方法が効率的です。
求人・サービスの探し方
専門卒の第二新卒が求人を探す場合、一つの求人サイトだけで判断する必要はありません。
求人サイト、公的な就職支援、転職支援サービスなど、それぞれ確認できる求人が異なるためです。
大切なのはサービスを増やすことではなく、自分の応募条件に合う求人を効率的に見つけることです。
最初に自分の条件を3段階に分ける
求人を検索する前に、希望条件を次の3段階に分けます。
絶対に必要な条件
例：
- 正社員
- 通勤可能な勤務地
- 必要最低限の給与
- 特定の勤務時間
- 転勤なし
できれば欲しい条件
例：
- 土日休み
- 残業少なめ
- 未経験研修あり
- 資格取得支援
- 希望業界
条件次第で妥協できるもの
例：
- 企業規模
- 知名度
- 初年度年収
- 業界
- 特定の仕事内容
すべてを必須条件にすると、専門卒かどうかに関係なく求人は少なくなります。
反対に条件をなくしすぎると、入社後のミスマッチにつながります。
何を守り、何を広げられるかを最初に決めましょう。
求人は「第二新卒歓迎」だけで検索しない
求人検索では、
第二新卒歓迎
だけではなく、
- 専門卒以上
- 高卒以上
- 学歴不問
- 職種未経験歓迎
- 業界未経験歓迎
- 正社員
- 希望勤務地
などを組み合わせます。
検索結果が少なければ、条件を一つずつ緩めます。
最初から希望条件をすべて外すのではなく、
どの条件を変更すると求人が増えるのか
を見ることがポイントです。
第二新卒求人そのものの探し方は、別記事で詳しく整理しています。
→ 第二新卒求人の探し方｜正社員求人を見つけるための現実的な方法
卒業後おおむね3年以内なら新卒応援ハローワークも確認する
求人サイトだけで思うように求人を探せない場合は、公的な支援も選択肢です。
厚生労働省の新卒応援ハローワークでは、大学院・大学・短大・高専・専修学校などを卒業予定の人や、卒業後おおむね3年以内の人を対象に、無料で就職支援を行っています。
受けられる支援には、
- 求人選びの相談
- 応募書類の相談
- 履歴書・エントリーシートの相談
- 面接対策
- 個別相談
などがあります。
専門卒で「どの求人なら応募できるか分からない」という場合にも、相談先の一つになります。
また厚生労働省は2026年5月に公表した大学等卒業者の就職状況でも、既卒者が卒業後少なくとも3年間は新卒採用枠へ応募できるよう、事業主への周知を続けるとしています。
ただし、企業ごとの求人条件は別に確認してください。
卒業から3年を超えている場合も求人検索をやめない
卒業後3年以上経過すると、
「もう第二新卒ではないから転職できない」
と考える人もいます。
しかし、新卒応援ハローワークの対象期間と民間企業の中途採用条件は別です。
卒業後3年を超えた場合は、
- 第二新卒
- 若手採用
- 未経験歓迎
- 中途採用
- ポテンシャル採用
など検索範囲を広げましょう。
厚生労働省では、正社員就職を目指すおおむね35歳未満の若者向けに「わかものハローワーク」などの支援も案内しています。
「第二新卒」という名称にこだわりすぎないことも重要です。
転職活動は求人応募から始めない
転職したいと思ったら、いきなり求人へ応募する必要はありません。
まず、
- 今の仕事を辞めたい理由を書く
- 次の会社で避けたい条件を決める
- 専門分野を活かすか決める
- 未経験職種まで広げるか考える
- 自分の学歴・資格を整理する
- 求人条件を確認する
- 応募書類を準備する
という順番で進めると、応募先のミスマッチを減らしやすくなります。
特に第二新卒では、前職の在籍期間が短いケースがあります。
求人へ応募する前に、
なぜ転職するのか
次は何を重視するのか
を整理しておきましょう。
何から始めればよいか分からない場合はこちらの記事へ進んでください。
→ 第二新卒の転職は何から始める？失敗しない進め方とおすすめサービス
専門卒の第二新卒が応募前に確認する8項目
求人へ応募する前に、次の項目を一度確認してください。
| 項目 | 確認する内容 |
|---|---|
| 1. 学歴 | 専門卒で応募可能か |
| 2. 卒業時期 | 卒業から何年経過しているか |
| 3. 社会人経験 | 必要な経験年数を満たすか |
| 4. 未経験条件 | 職種・業界のどちらが未経験可か |
| 5. 資格 | 必須資格を持っているか |
| 6. 仕事内容 | 本当に自分が希望する仕事か |
| 7. 雇用形態 | 正社員募集か |
| 8. 転職理由 | 応募先を選ぶ理由と矛盾しないか |
特に大事なのは、学歴条件だけで判断しないことです。
専門卒で応募できても実務経験が足りないケースがあります。
反対に専門分野とは違う仕事でも、学歴不問・未経験歓迎などの条件なら応募候補になることがあります。
専門卒の第二新卒で求人が見つからないときの見直し順
求人が見つからない場合、すぐに「専門卒だから無理」と判断する必要はありません。
次の順番で条件を見直します。
1. 大卒以上の求人を除外する
応募できない求人を何度も確認しても選択肢は増えません。
まず自分の学歴条件に合う求人へ絞ります。
2. 希望職種を一つに限定していないか確認する
仕事内容が近い職種まで広げると、求人が増えることがあります。
たとえば「Webデザイナー」だけではなく、Web制作・EC運営・制作アシスタントなど周辺職種まで確認する方法です。
3. 専門分野だけに限定していないか確認する
専門学校で学んだ内容を活かしたい気持ちは自然ですが、専門分野の求人自体が少ない地域もあります。
仕事内容を優先するのか、勤務地を優先するのかを決めましょう。
4. 勤務地を広げられるか確認する
通勤時間や転居可能性によって候補求人は変わります。
無理に広げる必要はありませんが、「自宅から30分以内」など厳しい条件を入れている場合は、一度検索結果を比較してみましょう。
5. 給与条件を確認する
希望年収を高く設定すると求人が減る場合があります。
第二新卒で未経験職種へ転職する場合は、最初から年収アップだけを条件にすると選択肢を狭める可能性があります。
給与だけでなく、
- 仕事内容
- 休日
- 研修
- 将来の昇給
- 身につく経験
まで見て判断してください。
FAQ
専門卒でも第二新卒求人に応募できますか？
求人の応募条件を満たしていれば応募できます。
ただし「第二新卒歓迎」と書かれていても、学歴条件が「大卒以上」であれば専門卒では対象外になる場合があります。
「専門卒以上」「高卒以上」「学歴不問」など、自分が条件を満たす求人を選びましょう。
専門学校卒業後3年以内なら必ず第二新卒ですか？
必ずしもそうとは限りません。
厚生労働省の新卒応援ハローワークでは卒業後おおむね3年以内を支援対象にしていますが、これはすべての企業に共通する「第二新卒の定義」ではありません。
応募企業が設定している条件を確認する必要があります。
専門卒は大卒より転職に不利ですか？
すべての求人で不利になるわけではありません。
大卒以上を条件とする求人では応募できる範囲に違いが出ます。一方、専門卒以上・高卒以上・学歴不問の求人や、資格・専門知識を重視する仕事では判断基準が異なります。
「大卒と比べてどうか」より、自分が応募条件を満たす求人の中で比較することが重要です。
専門学校で学んだことと関係ない仕事に転職できますか？
求人が職種未経験者を受け入れており、その他の応募条件を満たしていれば候補にできます。
ただし面接では「なぜ専門分野とは違う仕事へ進むのか」を聞かれる可能性があります。
専門学校・前職・転職先をつなげて説明できるよう準備しておきましょう。
専門卒で正社員求人が見つからない場合はどうしますか？
最初に検索条件を確認してください。
大卒以上求人を含めていないか、希望職種・勤務地・年収などを狭く設定しすぎていないかを確認します。
そのうえで求人サイトだけでなく、新卒応援ハローワークなどの公的支援も利用すると探し方を広げられます。
専門士を持っていないと第二新卒になれませんか？
「専門士を持っていること」と「第二新卒として応募できること」は同じ条件ではありません。
専門士は、文部科学省が定める一定要件を満たした専門課程の修了者に付与される称号です。
実際の応募では、求人に記載された学歴・資格条件を確認してください。
まとめ｜専門卒は「第二新卒か」より応募条件の確認が重要
専門卒でも、企業の応募条件を満たしていれば第二新卒向け求人へ応募できる可能性があります。
専門卒の第二新卒が最初に確認したいのは、
- 卒業からの年数
- 求人の学歴条件
- 必要な実務経験
- 未経験応募の可否
- 必須資格
です。
特に、
「第二新卒歓迎」と「学歴条件」は別々に確認する
ことが重要です。
専門分野を活かす場合は、学校名だけでなく、学科・実習・資格・前職経験まで整理しましょう。
専門とは関係ない仕事へ進みたい場合は、学歴不問・未経験歓迎などの求人を探しながら、「なぜ別分野へ進むのか」を説明できる状態にしておきます。
求人が少ない場合も、すぐに「専門卒だから転職は厳しい」と判断する必要はありません。
応募できない理由が学歴なのか、経験なのか、資格なのか、検索条件なのかを分けて考えることが重要です。
第二新卒について基本から確認したい場合は、サイト内の関連記事も活用してください。
→ 第二新卒の基礎
使用した公式情報一覧
厚生労働省「新卒応援ハローワーク」
大学等を卒業予定の学生・生徒、卒業後おおむね3年以内の人が利用対象であること、新卒者等の就職支援を専門とする担当者による支援などを確認。
東京新卒応援ハローワーク「就職活動中の皆様へ」
専門学校の専門課程などを卒業後おおむね3年以内の人が対象で、卒業後3年以内なら就業中の人や、一度就職したあとに退職した人も対象になることを確認。
ハローワークインターネットサービス「よくあるご質問（学生の方）」
新卒応援ハローワークで全国の求人検索、エントリーシート・履歴書の作成相談、面接指導などを受けられることを確認。
厚生労働省「正社員就職を目指す若者の皆さまへ」
新卒応援ハローワークの対象と、正社員就職を目指すおおむね35歳未満の若者向けの「わかものハローワーク」について確認。
厚生労働省「令和8年3月大学等卒業者の就職状況」
既卒者が卒業後少なくとも3年間は新卒採用枠へ応募できるよう、事業主への周知を継続していることを確認。
文部科学省「専門士の称号を付与する専修学校」
一定の要件を満たし、文部科学大臣が指定した専門課程の修了者に専門士の称号が付与されることを確認。
文部科学省「専門士実施要項」
専門士の対象となる専門課程について、修業年限2年以上などの要件を確認。
