高卒・専門卒・院卒でも第二新卒になる？学歴別の考え方を解説

「高卒でも第二新卒になるのか」「専門卒や短大卒、院卒は何歳まで第二新卒として応募できるのか」と迷っていませんか。

第二新卒には法律上の統一された定義がなく、学歴だけで対象外になるわけではありません。実際は、卒業・修了してからの年数、正社員として働いた経験、年齢、求人ごとの学歴条件を組み合わせて判断されます。

本記事では、高卒・専門卒・短大卒・院卒それぞれの考え方を整理し、求人票で確認する項目や、第二新卒枠にこだわらず応募先を広げる方法まで解説します。自分がどの採用枠に当てはまり、次に何を確認すべきかが分かります。

高卒でも第二新卒として扱われる可能性があるか
専門卒・短大卒・院卒の第二新卒の考え方
高卒や院卒の第二新卒は何歳までが目安か
求人票で確認すべき学歴・経験・採用枠の条件
第二新卒に当てはまるか分からない場合の対処法

全体の要点・学歴別早見表
高卒・専門卒・院卒でも第二新卒になり得る
1. 第二新卒には法律上の統一された定義がない
学歴より卒業後年数・就業経験・求人条件で判断される
学歴別に見る第二新卒の考え方
第二新卒かどうかを判断する3つの条件
新卒枠・第二新卒枠・若手中途枠の違い
学歴別に評価されやすい強みと注意点
自分が第二新卒として応募できるか確認する方法
目的別おすすめ早見表
FAQ
まとめ

全体の要点・学歴別早見表

最終学歴	一般的な卒業・修了年齢	第二新卒転職の年齢イメージ	主な確認点
高卒	18歳前後	19～21歳前後	高卒以上の求人か、正社員経験を求めるか
2年制専門卒	20歳前後	21～23歳前後	専門分野や資格が応募職種と合うか
短大卒	20歳前後	21～23歳前後	短大卒以上が応募対象か
4年制専門卒	22歳前後	23～25歳前後	大卒相当として扱われるかは求人ごとに確認
大卒	22歳前後	23～25歳前後	卒業後年数と就業経験
大学院修士課程修了	24歳前後	25～27歳前後	年齢、専門性、応募職種との関連性
大学院博士課程修了	27歳前後	28～30歳前後	第二新卒枠か若手中途枠か

※上記は、留年・浪人・休学・社会人入学などがない場合の目安です。年齢だけで第二新卒かどうかが決まるわけではありません。

高卒・専門卒・院卒でも第二新卒になり得る

第二新卒は大卒者だけを指す言葉ではありません。高卒・専門卒・短大卒・院卒でも、学校を卒業・修了して就職した後、比較的早い時期に転職する人は第二新卒として扱われる可能性があります。

第二新卒には法律上の統一された定義がない

第二新卒は法律で定められた雇用区分ではなく、企業や転職サービスが採用活動で使用している呼び方です。そのため、「卒業から何年以内」「何歳まで」「正社員経験が必要か」といった条件は企業によって異なります。

厚生労働省の資料では、企業内に独自の定義がない場合の調査上の定義として、高校・専門学校・短大・高専・大学・大学院を卒業後、おおむね3年以内の人が第二新卒者に含められています。

ただし、これはすべての企業が従う法的な定義ではありません。「卒業後3年以内なら必ず第二新卒になる」という意味ではない点に注意してください。

第二新卒の基本的な意味や既卒との違いから確認したい人は、以下の記事も参考にしてください。

第二新卒とは？意味・対象者・転職で有利になる理由をわかりやすく解説

学歴より卒業後年数・就業経験・求人条件で判断される

第二新卒に該当するかを考えるときは、学歴だけでなく、次の3点を組み合わせて判断する必要があります。

学校を卒業・修了してから何年経過しているか
正社員などの社会人経験があるか
応募先企業が第二新卒をどのように定義しているか

一般的には、学校卒業後に新卒で就職し、1～3年程度で転職する人を第二新卒と呼ぶことが多いです。一方で、企業によっては職務経験の有無を問わず、卒業後3年以内の若手を広く対象にするケースもあります。

したがって、自分で「高卒だから第二新卒ではない」「院卒で年齢が高いから対象外」と決めつける必要はありません。最終的には、求人票の応募資格や採用担当者の判断を確認することが大切です。

学歴別に見る第二新卒の考え方

同じ卒業後3年以内でも、卒業時の年齢や身につけている知識、社会人経験は学歴によって異なります。ここでは、高卒・専門卒・短大卒・院卒に分けて考え方を整理します。

高卒でも第二新卒になる可能性がある

高校卒業後に企業へ就職し、数年以内に転職する場合は、高卒でも第二新卒として扱われる可能性があります。

例えば、18歳で高校を卒業して就職した人が、19歳から21歳前後で転職するケースです。企業によっては「高卒以上」「第二新卒歓迎」「社会人経験3年未満」などの条件で募集しています。

高卒の人が特に注意したいのは、第二新卒歓迎と書かれていても、別に大卒以上という学歴条件が設定されている求人があることです。

「第二新卒歓迎」は若手を歓迎しているという意味であり、求人の最終学歴条件を無効にする表現ではありません。応募前に「高卒以上」「専門・短大卒以上」「大卒以上」のどれに該当するかを確認しましょう。

一方、高卒で早くから働いている人は、同年代の大卒者より社会人経験が長い場合があります。基本的なビジネスマナー、顧客対応、現場経験などを具体的に伝えられれば、転職時の強みになります。

高卒の第二新卒は何歳までが目安？

高卒の場合、一般的な年齢イメージは19歳から21歳前後です。18歳で高校を卒業し、卒業後おおむね3年以内を目安にすると、この年齢になります。

ただし、21歳を過ぎたら応募できなくなるわけではありません。企業が「25歳以下」「社会人経験5年未満」「若手未経験歓迎」など、独自の条件を設けている場合もあります。

高卒で3年以上働いている人は、第二新卒という呼び方にこだわらず、次の求人も含めて探すのが現実的です。

若手中途採用
未経験者歓迎
経験不問
高卒以上
社会人経験者歓迎
20代向け求人

第二新卒という名称から外れても、応募できる求人がなくなるわけではありません。

専門卒も第二新卒の対象になり得る

専門学校を卒業して就職し、数年以内に転職する人も第二新卒として扱われる可能性があります。

2年制の専門学校を20歳前後で卒業した場合、第二新卒として転職する年齢は21歳から23歳前後が一つの目安です。4年制の専門学校の場合は、大卒者と近い23歳から25歳前後になることがあります。

専門卒の人は、学んだ分野と応募職種が一致している場合、次のような内容を強みにできます。

専門学校で学んだ実務知識
国家資格や民間資格
実習・制作・演習の経験
業界で使用するソフトや機器の操作経験
就職後に担当した実務

ただし、専門学校を卒業していても、すべての求人で「大卒相当」として扱われるわけではありません。求人票が「大卒以上」となっている場合は、専門卒で応募可能かを企業へ確認する必要があります。

短大卒も卒業後年数によって第二新卒になり得る

短大卒も、卒業後に就職し、比較的早い時期に転職する場合は第二新卒になり得ます。

一般的に20歳前後で短大を卒業するため、21歳から23歳前後が第二新卒転職の年齢イメージです。ただし、求人によっては「短大・専門卒以上」と「大卒以上」が明確に分けられています。

短大で取得した資格や学んだ内容だけでなく、就職後に担当した業務を整理しておくことが重要です。

特に、事務、保育、栄養、医療事務、販売、接客などは、資格の有無や実務経験によって応募可能な範囲が変わります。第二新卒という区分だけで判断せず、職種ごとの応募条件を確認しましょう。

院卒でも第二新卒になる可能性がある

大学院修了者も第二新卒として扱われる可能性があります。厚生労働省の資料で示された調査上の定義例にも、大学院が含まれています。

修士課程を24歳前後で修了した場合、25歳から27歳前後で転職するケースが一般的な年齢イメージです。博士課程まで修了した場合は、28歳から30歳前後になることもあります。

院卒は大卒や高卒より年齢が高くなりやすいものの、年齢だけで第二新卒から除外されるとは限りません。

企業によっては、次のような採用枠で選考されます。

第二新卒採用
ポテンシャル採用
若手中途採用
職種未経験採用
研究・技術職の経験者採用

院卒の場合は、第二新卒に該当するかより、研究内容や専門性が応募職種にどうつながるかが重視されることもあります。

院卒の第二新卒はいつまで？

修士課程修了者の場合は、修了後3年程度を目安にすると27歳前後までが一つのイメージです。博士課程修了者の場合は30歳前後になることがあります。

ただし、「院卒は27歳まで」「30歳を過ぎたら第二新卒ではない」と一律に決めることはできません。

企業によっては、卒業後年数ではなく、次の条件を重視します。

正社員としての勤務年数
応募職種での実務経験
研究分野と仕事内容の関連性
転職理由の納得感
入社後に育成できる人材か
長期的に働く意思があるか

院卒で第二新卒に該当するか分からない場合は、第二新卒枠だけでなく、若手中途枠や職種別採用も確認しましょう。

第二新卒かどうかを判断する3つの条件

第二新卒に当てはまるかは、年齢だけでは正確に判断できません。卒業後年数、社会人経験、求人条件の3つを確認する必要があります。

卒業・修了から何年経過しているか

第二新卒の期間は、卒業・修了後おおむね3年以内が一つの目安です。

また、2026年度卒業・修了予定者などの採用に関する政府の要請では、企業に対し、卒業・修了後少なくとも3年以内の既卒者が新卒採用枠へ応募できるようにすることを求めています。

ただし、これは「卒業後3年以内の人を必ず第二新卒として採用しなければならない」という制度ではありません。

卒業後3年以内であっても、企業によって次のように扱いが分かれます。

新卒採用枠に応募できる
第二新卒枠へ応募できる
一般の中途採用枠へ応募する
経験者採用の条件を満たす必要がある

求人票の採用区分と応募資格を個別に確認しましょう。

正社員などの社会人経験があるか

一般的な転職市場では、新卒で入社した会社を数年以内に退職した人を第二新卒と呼ぶことが多いため、正社員経験が判断材料になります。

一方、企業によっては、正社員経験がない卒業後3年以内の人も第二新卒求人の対象に含めています。

社会人経験がない場合は、次のいずれかで扱われる可能性があります。

既卒
第二新卒
新卒採用枠に応募できる既卒者
未経験中途
若手採用

自分がどの呼び方に当てはまるかより、応募できる求人かどうかを優先して確認しましょう。

正社員経験がある人は、勤務期間が短くても、担当業務、身につけたこと、退職・転職を考えた理由を説明できるようにしておく必要があります。

求人の学歴・経験条件を満たしているか

第二新卒歓迎の求人でも、すべての学歴の人が応募できるとは限りません。求人票では、少なくとも次の項目を確認してください。

確認項目	見るべき内容
最終学歴	高卒以上、専門・短大卒以上、大卒以上など
卒業後年数	卒業後3年以内、第二新卒歓迎など
社会人経験	経験不問、正社員経験必須、社会人経験1年以上など
職種経験	未経験可、経験者限定、経験年数の指定など
資格・免許	普通自動車免許、国家資格、業務資格など
採用区分	新卒、既卒、第二新卒、中途採用のどれか

特に高卒・専門卒・短大卒の人は、第二新卒歓迎という表現だけでなく、最終学歴の欄を必ず確認しましょう。

新卒枠・第二新卒枠・若手中途枠の違い

卒業後3年以内の人でも、企業によって応募する採用枠が異なります。第二新卒枠だけに絞ると、応募できる求人を見落とす可能性があります。

卒業後3年以内なら新卒枠に応募できる場合がある

政府は企業に対し、卒業・修了後少なくとも3年以内の既卒者が新卒採用枠に応募できるよう要請しています。

そのため、企業の新卒採用ページに「卒業後3年以内の既卒者も応募可」と記載されていることがあります。

ただし、すべての企業が同じ条件ではありません。新卒枠へ応募できる場合でも、入社時期、研修、給与、選考方法などが通常の新卒者と同じかは企業ごとに異なります。

新卒枠に応募するときは、募集要項の「応募資格」「卒業年度」「入社可能時期」を確認しましょう。

第二新卒歓迎でも学歴条件は別に適用される

「第二新卒歓迎」は、それだけで高卒・専門卒・短大卒・院卒の全員が応募できるという意味ではありません。

例えば、「大卒以上・第二新卒歓迎」という求人では、高卒者は原則として学歴条件を満たしません。一方、「高卒以上・未経験・第二新卒歓迎」であれば、高卒者も応募対象になる可能性があります。

確認すべき順番は次のとおりです。

最終学歴の条件を満たしているか
必要な資格や経験を満たしているか
第二新卒として応募できるか
入社可能時期を満たしているか

学歴条件を満たさない求人へ無理に応募するより、自分が応募できる求人を広く探した方が効率的です。

卒業後3年を超えても若手中途として応募できる

卒業・修了から3年以上経過している場合でも、転職できなくなるわけではありません。

第二新卒枠ではなく、若手中途、未経験中途、経験者採用などの対象になる可能性があります。

特に、すでに3年以上の実務経験がある人は、第二新卒という名称にこだわらず、経験を活かせる求人も確認しましょう。

同じ職種で経験を活かす
同じ業界の別職種へ移る
未経験歓迎の職種へ挑戦する
資格や専門知識を活かす
若手育成を前提とした求人を探す

第二新卒かどうかは求人を探すための目安であり、転職可能性を決める資格ではありません。

学歴別に評価されやすい強みと注意点

第二新卒の選考では、学歴だけでなく、これまでの経験と入社後の成長可能性が見られます。学歴ごとに伝えやすい強みを整理しましょう。

高卒は早くから働いた社会人経験を具体化する

高卒者は、大卒者より早い年齢から働いている点を強みにできることがあります。

「高卒で3年間働きました」と勤務年数だけを伝えるのではなく、次のように具体化しましょう。

どのような仕事を担当したか
何人の顧客や利用者に対応したか
ミスを減らすために工夫したこと
後輩指導や新人教育を経験したか
資格や技能を取得したか
周囲から評価された行動は何か

一方で、大卒以上を条件とする求人もあります。応募できない求人に固執せず、高卒以上や学歴不問の求人から、自分の経験を評価してもらえる企業を探すことが大切です。

専門卒・短大卒は学んだ内容と仕事の接点を示す

専門卒・短大卒の人は、学校で学んだ内容、資格、実習経験と、応募職種とのつながりを説明すると強みが伝わりやすくなります。

同じ分野へ転職する場合は、「基礎知識があり、入社後の業務を理解しやすいこと」を説明できます。

異なる分野へ転職する場合は、専門分野そのものではなく、次のような汎用的な力へ置き換えましょう。

課題を期限までに完成させる力
相手の要望を聞き取る力
チームで制作・実習した経験
資格取得に向けて学習した継続力
実習で身につけた安全意識や責任感

専門外へ転職するからといって、学校での学びがすべて無駄になるわけではありません。

院卒は専門性だけでなく仕事への応用方法を伝える

院卒者は、研究分野の専門性、論理的に考える力、情報を整理して説明する力などをアピールできます。

ただし、研究内容を詳しく説明するだけでは、企業が採用するメリットが伝わらないことがあります。

次のように、仕事でどう活かせるかまで説明しましょう。

仮説を立てて検証した経験
大量の情報を整理・分析した経験
研究成果を他者へ説明した経験
長期間の課題を計画的に進めた経験
失敗後に方法を修正した経験

専門分野と異なる職種へ応募する場合は、「なぜ研究職ではなくその職種を選ぶのか」「入社後に何を学ぶのか」を明確にする必要があります。

第二新卒の選考で見られやすい成長意欲や評価項目については、以下の記事でも詳しく解説しています。

第二新卒のポテンシャル採用とは？評価される人の特徴を解説

自分が第二新卒として応募できるか確認する方法

求人票を読んでも、自分が応募対象か判断できないことがあります。その場合は、自己判断で諦めず、企業や転職支援サービスへ確認しましょう。

求人票では5つの項目を確認する

応募前に、次の5項目を確認してください。

最終学歴
卒業・修了年度
社会人経験の有無と年数
職種経験や資格
新卒・既卒・第二新卒・中途の採用区分

求人票に「第二新卒歓迎」とだけ書かれていて、詳しい対象者が分からない場合は、採用担当者へ問い合わせても問題ありません。

問い合わせるときは、次のように簡潔に伝えます。

高校卒業後に正社員として2年間勤務しています。募集要項に第二新卒歓迎とありますが、高卒者も応募対象になりますでしょうか。

自分の最終学歴、卒業年度、勤務年数を伝えると、企業側も判断しやすくなります。

学歴に不安がある人ほど応募可能な求人を確認してもらう

高卒・専門卒・短大卒・院卒の人は、求人ごとに応募条件が異なるため、自分だけで判断すると応募できる求人を見落とすことがあります。

若手向けの転職エージェントを利用すると、経歴を伝えたうえで、応募可能な求人を確認してもらえます。

特に、次のような人は相談するメリットがあります。

高卒で応募できる第二新卒求人を見つけにくい
専門卒と大卒の扱いの違いが分からない
院卒で年齢が高いことが不安
卒業から3年以上経過している
正社員経験が短い
自分が既卒か第二新卒か判断できない

ただし、転職エージェントによって対象年齢、対象地域、対応学歴、取り扱う求人が異なります。登録前に利用条件を確認し、1社だけで求人がないと言われた場合は、別のサービスや公的支援も検討しましょう。

転職活動の始め方や、最初に整理する内容については、以下の記事を参考にしてください。

第二新卒の転職は何から始める？失敗しない進め方とおすすめサービス

公的な若者向け就職支援も利用できる

民間の転職エージェントだけでなく、厚生労働省が運営する「わかものハローワーク」でも就職相談ができます。

わかものハローワークは、正社員を目指すおおむね35歳未満の人を対象としており、職業相談、自己理解、応募書類の作成、面接準備、就職後の定着支援などを無料で行っています。

転職エージェントで紹介できる求人が少なかった人や、応募書類から相談したい人は、公的支援を併用する方法もあります。

目的別おすすめ早見表

現在の状況	優先して確認すること	次の行動
高卒で卒業後3年以内	高卒以上の求人か	高卒・第二新卒歓迎求人を探す
専門卒・短大卒	最終学歴と資格条件	学んだ分野と実務経験を整理する
院卒で20代後半	第二新卒枠か若手中途枠か	両方の採用枠を確認する
正社員経験がない	既卒・未経験枠の対象か	新卒枠、既卒枠、未経験求人も探す
卒業後3年以上	第二新卒以外の求人	若手中途・経験者採用へ広げる
応募条件が分からない	学歴・年数・採用区分	企業や転職支援サービスへ確認する
一人での転職活動が不安	書類・面接・求人選び	若手向け支援やハローワークを利用する