試用期間で退職した会社を履歴書に書くと、短期離職が不利になるのではないか。反対に、書かずに応募すると経歴を隠したと思われないか。1週間、1ヶ月、2ヶ月など在籍期間が短いほど迷いやすいところです。
試用期間中でも、実際に入社して働いたのであれば雇用契約は成立しています。そのため、正社員や契約社員としての職歴は、期間だけで省かず記載するのが基本です。
本記事では、履歴書の具体的な記載例、職務経歴書との役割分担、退職理由の伝え方、書かない場合に考えるべきリスクを、公的資料をもとに整理します。
応募書類と面接の説明を一致させ、短い職歴を必要以上に隠さず、次の仕事へどうつなげるかまで判断できるように解説します。
- 試用期間で退職した会社を履歴書に書くべきか
- 1週間・1ヶ月・2ヶ月で辞めた場合の考え方
- 本人都合・会社都合別の履歴書の書き方
- 短い職歴を職務経歴書で説明する方法
- 面接で退職理由を伝えるときの組み立て方
試用期間退職の履歴書・職歴判断早見表
| 状況 | 基本的な扱い | 確認すること |
|---|---|---|
| 正社員として入社後、1週間で退職 | 履歴書に記載するのが基本 | 入社日、退職日、退職区分 |
| 正社員として入社後、1ヶ月で退職 | 履歴書に記載するのが基本 | 自己都合か会社都合か |
| 契約社員として2ヶ月で退職 | 雇用形態を付けて記載 | 契約満了か途中退職か |
| 試用期間中に本採用を拒否された | 事実関係を確認して記載 | 離職票、退職証明書、会社の説明 |
| 短期アルバイト | 応募先に関係する経験なら記載 | 仕事内容、期間、応募職種との関連 |
| 内定を承諾したが勤務開始前に辞退 | 通常の職歴とは分けて判断 | 雇用開始日や勤務実績の有無 |
| 入社手続き後に勤務せず終了 | 自分だけで判断しない | 契約開始日、賃金発生、会社の処理 |
試用期間で退職した経歴は履歴書に書くのが基本
試用期間中でも労働契約は成立している
試用期間は、入社前の職場体験や見学期間ではありません。実際に会社へ入社し、業務や研修を行っているのであれば、試用期間中でも会社との間に労働契約が成立しています。
厚生労働省が紹介する裁判例でも、試用期間付きの雇用は、一般に「解約権が留保された雇用契約」と整理されています。会社が本採用するか判断する期間ではありますが、雇用関係自体が存在しないわけではありません。
そのため、正社員や契約社員として実際に勤務した場合は、「試用期間だったから職歴ではない」と考えず、入社と退職の事実を履歴書に記載するのが基本です。
1週間・1ヶ月・2ヶ月でも基本的な判断は変わらない
履歴書に書くかどうかは、1週間、1ヶ月、2ヶ月といった期間の長さだけではなく、実際に雇用されて勤務したかで判断します。
ハローワークの応募書類作成パンフレットでは、職歴は勤務先への入社と退社の経歴を古い順に記載することが基本と説明されています。正社員以外の場合は、派遣社員、契約社員、アルバイト、パートなどの雇用形態を付けて書く方法も示されています。
公的資料には「1ヶ月未満なら省いてよい」「試用期間中は職歴に含めない」といった一律の例外は示されていません。勤務期間が短い場合も、まずは入社・退職の事実を正確に整理しましょう。
履歴書は事実、職務経歴書は経験を伝える書類と分ける
短期離職を履歴書に書くと、職歴欄が悪目立ちするのではないかと不安になるかもしれません。
ただし、履歴書で長い説明をする必要はありません。本記事では、次のように役割を分けます。
| 書類・場面 | 主に伝えること |
|---|---|
| 履歴書 | 会社名、入社年月、退職年月、退職区分 |
| 職務経歴書 | 研修、担当業務、身につけた知識、仕事への姿勢 |
| 面接 | 退職理由、振り返り、次の会社を選ぶ基準 |
ハローワークも、履歴書は採用判断に用いられる応募書類、職務経歴書は職務経験や能力、自己PRなどを詳しく伝える書類と説明しています。
試用期間で退職した場合の履歴書の書き方
自分から退職した場合の記載例
自分から退職を申し出た場合は、一般的に「一身上の都合により退職」と簡潔に記載します。
職歴
2026年4月 株式会社〇〇 入社
2026年5月 一身上の都合により退職
以上
入社月と退職月が同じ場合も、入社と退職を別の行に書きます。
職歴
2026年4月 株式会社〇〇 入社
2026年4月 一身上の都合により退職
以上
ハローワークのパンフレットでも、退職理由は「一身上の都合により退職」「会社都合により退職」などのように簡潔に記載する方法が示されています。
履歴書に「人間関係が悪かったため」「仕事内容が合わなかったため」など、詳しい事情を書く必要はありません。
試用期間中だったことは書かなくてもよい
履歴書には、通常の職歴と同じように会社名、入社年月、退職年月を記載します。
2026年4月 株式会社〇〇 入社
2026年5月 一身上の都合により退職
「試用期間中に退職」と必ず付け加える必要はありません。ハローワークの標準的な記載例も、入社と退社を簡潔に書く形式です。
ただし、応募先独自のエントリーシートで「試用期間中の退職歴」「すべての勤務歴」などを質問されている場合は、その質問に沿って正確に回答してください。
会社から本採用を拒否された場合
会社から「本採用しない」「試用期間で雇用を終了する」と伝えられた場合は、自分で退職区分を決めず、会社が発行した書類を確認してください。
確認したい書類は次のとおりです。
- 離職票
- 雇用保険被保険者離職証明書
- 退職証明書
- 解雇理由証明書
- 会社から受け取った通知書
労働基準法では、退職した労働者が使用期間、業務の種類、地位、賃金、退職理由などの証明を請求した場合、会社は退職証明書を交付しなければならないとされています。
書類上、会社都合として処理されていることを確認できた場合は、次のように記載します。
2026年4月 株式会社〇〇 入社
2026年5月 会社都合により退職
会社との認識が食い違っている場合は、履歴書を作成する前にハローワークなどへ相談してください。
契約期間が終了した場合
有期契約で、定められた契約期間を終えて退職した場合は、次のように書きます。
2026年4月 株式会社〇〇 契約社員として入社
2026年6月 契約期間満了により退職
契約期間の途中で自分から辞めた場合は、「契約期間満了」とは書かず、実際の経緯に合わせて「一身上の都合により退職」などと記載します。
試用期間の職歴を履歴書に書かない場合のリスク
書かなかっただけで直ちに解雇されるとは限らない
短い職歴を省いたからといって、どのような場合でも直ちに解雇や内定取消しが有効になるわけではありません。
厚生労働省関連の新潟雇用労働相談センターは、経歴に事実と異なる部分があっても、解雇が認められるかは、会社がどの経歴を重視していたか、内容の重要性、伝え方、企業への影響などを総合的に判断すると説明しています。
一方、採用条件に関係する重要な経歴を意図的に偽った場合は、内定取消しや雇用後のトラブルにつながる可能性があります。厚生労働省の労働条件情報でも、重要な経歴詐称は、内定取消しなどで問題となり得る事情の一つとして挙げられています。
大切なのは「見つかるかどうか」ではなく、応募書類と面接で事実に矛盾が生じないようにすることです。
履歴書と面接の説明が食い違いやすくなる
短期職歴を書かなかった場合、その期間が履歴書上の空白になります。
面接で空白期間を質問されたときに、実際には会社で働いていたことを説明すると、採用担当者から次のように思われる可能性があります。
- なぜ最初から書かなかったのか
- 他にも隠している経歴がないか
- 応募書類を正確に作っているか
- 入社後も都合の悪い事実を隠さないか
ハローワークの資料でも、面接では提出した履歴書や職務経歴書をもとに質問されることが多いため、書類の記載内容と矛盾する回答をしないよう注意することが示されています。
短期離職そのものより、隠そうとした印象が選考に影響する可能性を考えておきましょう。
社会保険に入っていないことは省略の根拠にならない
「社会保険に入っていないから書かなくてもよい」と考えるのはおすすめできません。
履歴書に書くかどうかは、社会保険の加入履歴から発覚するかではなく、実際に入社して働いた事実があるか、応募書類で何を質問されているかで判断します。
社会保険へ加入する前に退職した場合でも、雇用契約が始まり、勤務や研修を行っていたのであれば、その事実を記載する方が応募書類と面接の整合性を保ちやすくなります。
1週間・1ヶ月・2ヶ月で退職した場合の考え方
1週間で退職した場合
1週間であっても、正社員や契約社員として入社して勤務を始めた場合は、履歴書に記載するのが基本です。
ただし、入社予定日より前に内定を辞退したケースや、雇用開始前に会社との話し合いで入社自体が取り消されたケースは、通常の入社・退職とは状況が異なります。
次の事実を確認してください。
- 雇用契約の開始日
- 実際に出勤した日
- 研修や業務を行ったか
- 賃金が発生したか
- 会社が入社・退職として処理しているか
判断できない場合は、契約書や給与明細を持参してハローワークへ相談すると整理しやすくなります。
1ヶ月で退職した場合
1ヶ月勤務した場合も、期間だけを理由に省かず記載します。
履歴書では入社と退職の事実だけを書き、職務経歴書では次のような内容を整理します。
- 入社研修で学んだこと
- 担当した補助業務
- 使用したパソコンソフト
- 電話や来客対応の経験
- 上司から受けた指導
- 業務を通じて理解した仕事の流れ
「1ヶ月しか働いていないから何も書けない」と考える必要はありません。ただし、担当していない仕事や存在しない成果を作らないことが重要です。
2ヶ月で退職した場合
2ヶ月程度働いている場合は、研修だけでなく、一部の実務を経験している可能性があります。
職務経歴書には、数字の実績がなくても、次のように担当範囲を具体化できます。
株式会社〇〇
在籍期間：2026年4月～2026年6月
担当業務
・新入社員研修の受講
・商品知識の学習
・顧客データの入力
・電話の取り次ぎ
・先輩社員に同行しての顧客訪問
期間を長く見せたり、自分が単独で担当したように書いたりせず、実際の範囲を正確に記載してください。
短い職歴を職務経歴書にどう書くか
履歴書と同じ内容を繰り返さない
履歴書には入社と退職の事実を書き、職務経歴書には具体的な仕事内容を記載します。
ハローワークの職務経歴書作成資料では、職務経歴書は履歴書の内容をそのまま写すのではなく、履歴書に書ききれなかった経験や能力を詳しく補足する書類と説明されています。
短期間の勤務でも、次の4項目に分けると整理できます。
| 項目 | 書く内容 |
|---|---|
| 勤務情報 | 会社名、雇用形態、在籍期間 |
| 研修 | ビジネスマナー、商品知識、業務システム |
| 担当業務 | 補助業務、入力、電話対応、接客 |
| 学んだこと | 報告方法、仕事の進め方、業界知識 |
詳しい作り方は、職歴3ヶ月の職務経歴書の書き方で、書くことがない場合の材料の見つけ方まで整理しています。
実績がなくても行動と学習内容は書ける
試用期間では、売上や契約件数などの実績が出る前に退職することもあります。
その場合は、無理に成果を作らず、次の内容を記載します。
- 仕事を覚えるために行ったこと
- 指示を受けた後の確認方法
- ミスを防ぐために気を付けたこと
- 先輩や上司へ相談した経験
- 入社後に学んだ商品や業界の知識
- 次の仕事にも生かせる基礎的な経験
職務経歴が少ない場合でも、関連するアルバイト経験、研修、現在勉強している分野、仕事への姿勢などから自己PRを作れることが、ハローワークの資料でも示されています。
短期間でも経験を大きく見せない
短い職歴を不利に感じても、次のような書き方は避けてください。
- 研修で見ただけの業務を担当業務として書く
- 先輩の実績を自分の成果として書く
- 1回だけ行った仕事を日常業務のように書く
- 補助した仕事を責任者として担当したように書く
- 在籍期間を実際より長く書く
選考で詳しく質問されると、説明できなくなります。小さな経験でも、実際に行った範囲を具体的に書く方が信頼を得やすくなります。
試用期間で退職した理由を面接でどう伝えるか
退職理由は3つに分けて説明する
面接では、退職理由だけで終わらせず、次の3段階で説明します。
- 退職した事実と理由
- 自分の確認不足や学んだこと
- 次の会社を選ぶときに改善した点
例えば、仕事内容が想定と違った場合は次のように伝えます。
前職では営業職として入社しましたが、実際には新規開拓が業務の大半を占めており、自分が想定していた仕事内容との違いがありました。応募前に具体的な業務割合を確認できていなかった点は、私の確認不足だったと考えています。現在は求人票だけで判断せず、仕事内容や研修内容を面接で確認したうえで応募しています。
前職への不満だけで終わらず、同じことを繰り返さないために何を変えたかまで伝えることが重要です。
人間関係を理由にする場合
「上司と合わなかった」「職場の人が嫌だった」だけでは、次の会社でも同じ問題が起きるのではないかと思われる可能性があります。
人間関係が退職のきっかけだった場合も、個人への批判ではなく、仕事上の状況として説明します。
業務上の相談方法や指示の確認について、自分から早めに働きかけることができませんでした。今回の経験から、不明点をため込まず、早い段階で上司へ確認することが必要だと学びました。次の職場では、教育担当者や相談体制も確認したうえで、主体的にコミュニケーションを取ります。
事実と異なる反省を作る必要はありませんが、自分が次に変えられる部分を一つ示しましょう。
労働条件や仕事内容が求人情報と違った場合
求人情報や面接で聞いた条件と、実際の仕事内容や勤務条件が大きく異なっていた場合は、その違いを感情的にならず説明します。
入社前には事務職と説明を受けていましたが、入社後は業務の大半が訪問営業であることが分かりました。会社へ業務内容を確認しましたが、今後も営業業務が中心になるとの回答だったため退職しました。現在は求人票の仕事内容だけでなく、1日の業務の流れや配属後の担当範囲まで確認しています。
会社が違法だったと断定するのではなく、確認できる事実を簡潔に伝えます。
応募書類を一人で作るのが難しい場合
短期離職では、履歴書に書くべき範囲や、退職理由の言葉選びに迷いやすくなります。
ハローワークでは、履歴書・職務経歴書の書き方に関するセミナーのほか、職業相談窓口で書類の添削やアドバイスを行っています。
また、民間の転職支援を利用するか迷っている場合は、短期離職者が転職エージェントを使うべきケースも確認してください。
自分で求人を探して書類を作れる人は、必ずしも転職エージェントを利用する必要はありません。一方、次のような人は第三者に書類を確認してもらう価値があります。
- 退職理由を文章にまとめられない
- 履歴書と職務経歴書の内容が重複する
- 短い職歴から自己PRを作れない
- 応募するたびに書類選考で落ちる
- 面接で退職理由を聞かれると答えに詰まる
試用期間退職の履歴書に関するFAQ
試用期間を1週間で辞めた場合も履歴書に書きますか？
実際に正社員や契約社員として入社し、勤務や研修を始めていた場合は、1週間でも履歴書に記載するのが基本です。勤務開始前の内定辞退や、雇用契約の開始前に入社が取り消された場合とは分けて考えます。入社扱いか判断できない場合は、雇用契約書、給与明細、会社の処理内容を確認してください。
1ヶ月で退職した会社を履歴書に書かないのは経歴詐称ですか？
書かなかっただけで、どのような場合でも直ちに重大な経歴詐称になるとは限りません。会社が重視した経歴か、意図的に隠したか、採用判断にどの程度影響したかなどで判断が変わります。ただし、応募書類で全職歴を求められている場合や、空白期間について事実と異なる説明をすることは避けるべきです。
社会保険に加入する前に辞めた場合は書かなくてもよいですか？
社会保険へ加入したかどうかだけで、履歴書への記載を決めるのはおすすめできません。実際に入社して勤務を開始していたのであれば、雇用の事実として記載する方が安全です。「記録から分かるか」ではなく、履歴書、職務経歴書、面接で説明する内容が一致するかを基準に判断してください。
ハローワークで書かなくてもよいと言われた場合はどうしますか？
個別の経歴や雇用形態によって、相談員の助言が異なることは考えられます。口頭での助言だけで判断せず、正社員かアルバイトか、勤務を開始したか、応募先が全職歴を求めているかを確認しましょう。不安な場合は、雇用契約書や離職関係書類を持参し、別の職業相談窓口でも確認してください。
履歴書に試用期間中と書いた方がよいですか？
通常は、会社名、入社年月、退職年月、退職区分を記載すれば足ります。「試用期間中に退職」と必ず書く必要はありません。試用期間だったことや詳しい退職理由は、面接で質問されたときに説明します。ただし、応募先の書式で試用期間中の退職歴を質問されている場合は、質問に沿って回答してください。
退職理由を履歴書に詳しく書く必要はありますか？
履歴書には「一身上の都合により退職」「会社都合により退職」「契約期間満了により退職」など、簡潔に記載するのが一般的です。詳しい事情は面接で説明します。ハローワークの応募書類作成資料でも、退職理由は簡潔に書く方法が示されています。
まとめ｜短い職歴を隠すより説明を整える
試用期間で退職した場合でも、実際に入社して働いていたのであれば、履歴書へ記載するのが基本です。
1週間、1ヶ月、2ヶ月という在籍期間の短さだけで省くのではなく、次の順番で整理してください。
- 雇用契約と勤務開始の事実を確認する
- 入社月と退職月を履歴書に記載する
- 退職区分を関係書類で確認する
- 研修や担当業務を職務経歴書にまとめる
- 面接では退職理由と改善点を説明する
履歴書では短期離職を長く説明せず、職務経歴書と面接で、短い期間に経験したことや今後の会社選びに生かしている点を伝えます。
自己PRの材料が見つからない場合は、短い職歴から自己PRを作る方法もあわせて確認してください。
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